HAL-KURSK 制作四方山話

タイトル通りです。思いつくまま、気の向くまま、ランダムに書きます。コメントやご質問は大歓迎です。
右も左もオリンピックの話で持ち切りって?
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    オリンピックのような大きなイベントが開催される際にいつも感じることだが、期間中テレビではニュースもワイドショーも朝から晩までほぼその話題一色になる。その間政治も社会も国際情勢もその活動を停止して、あたかも世の中では(オリンピック以外)何事も起きていない様な錯覚に陥りそうになるが無論そんなことはなく、普段と変わらず事件や事故が起こり続け、不正や犯罪が行われ続け、人が死んだり傷ついたりし続けているに違いない。にも関わらずマスコミが一方的にそれらを報じることを控え、人々の意識が殊更オリンピック一辺倒となるよう画策しているに過ぎない。つまり日本国内や地球のどこかで人々が非業の死を遂げる事は「オリンピック選手がメダルを取ることよりも遥かに価値が低い」と言われているようなものだ。

     

    こうして感動や感嘆のツボを履き違えた「薄っぺらな人間」が量産されてきた事がよく解る。

    だがそれも幸いにして、間もなく終わるだろう。

    | かまた | 時事関連 | 11:07 | comments(0) | trackbacks(0) |
    オリンピックを政治利用して何が悪い?
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      平昌オリンピックが韓国と北朝鮮によって、南北融和路線を目的に「政治利用」されているとの批判的な報道が為されているようだが、そうした論調はあたかも「オリンピックを政治利用してはならない」と言っているようにしか聞こえない。しかし果たして今まで「まったく政治利用されなかったオリンピック」など行われた試しがあったのだろうか?

       

      例えばその昔「オリンピックは(勝ち負けではなく)参加することに意義が有る」と言われた時代があったが、既にそのこと自体が「参加することによる政治的意義が有った」のだろうし、それ以外にも「国として参加、不参加の意思を示すことで政治的アピールを掲げるケース」は過去にもあった。(モスクワ大会、ロサンゼルス大会など)

      またオリンピックが商業主義に転じてからは、経済効果への期待から国や開催都市による「経済政策」に積極的に「政治利用」されているのではないだろうか。(そうでなければ誘致に賄賂が飛び交うわけもない。)

       

      つまりオリンピックは昔からしっかりと各国の国策や思惑が絡んで「政治利用」されて来ており、そのことを以って批判するのは当たらないばかりか、曲がりなりにも「平和の祭典」などと呼ばれているのであれば「南北の融和や緊張緩和」は、むしろオリンピックの主旨に沿うものという見方さえ出来よう。

      となればそうした批判の裏側には「南北が勝手に融和、統一路線に舵を切るのはけしからん」といった「南北の緊張関係を存続させたい輩」の理不尽な言いがかりが見え隠れしているように思えてならない。

      これは日本が今の朝鮮と同じように「70年余りも東西に分断されている状態」を想像して見れば一発で解るはずだ。

       

      余計なお世話だ!

      | かまた | 時事関連 | 11:52 | comments(0) | trackbacks(0) |
      金融崩壊が政権の命取りになる
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        ニューヨークでの暴落に端を発した今般の株式市場の混乱的状況に対し、テレビのコメンテーターたちは口を揃えて「調整時期に入った」と言い、ニュースはしきりと「コンピューター(のアルゴリズム)を利用する投資家が多いため激しい乱高下が生じている」などと伝えている。だから一過性のもので心配ないと言いたいのかも知れないが、そのまま受け止めれば「コンピューター取引によって(経済の実体を伴わない)異常な状況が作り出されてしまい、今度は(その同じアルゴリズムによって)調整という名目で株価が乱高下させられている」ということであるとすれば、問題の本質はそもそも投資家の身勝手な蓄財のためには「異常な状況をも許容する市場の体質とシステム」にあるとしか言い様がない。しかもそんな一部の人間たちの「マネーゲーム」の煽りを食って社会経済全体が不安定な状況に晒されるなどまっぴら御免だ。

         

        暴騰、暴落などと言葉にするのは簡単だが、それは今まで存在しなかったお金が突然湧いて出たり、目の前に積み上げられていた札束が一瞬にして消えて失くなるのと同じ現象だ。何故なら暴騰、暴落の前後で「物理的状況」は何ひとつ変わっていないからだ。となれば唯一の合理的判断として「(物理的価値と乖離した)バブル経済を絶対に容認しない」ということでしかない。そうすれば暴騰や暴落を見越して(或いは演出して)大儲けしようなどという浅ましい人々の出番もなくなるだろう。(そういう人々はおそらく他人の命などどうでも良い極めて反社会的な思想の持ち主に違いない。)

         

        人間というものはお金に卑しく、浅ましくても余り罪悪感を持ち得ないらしい。おそらくそれが「他人を殺傷する」という感覚と結び付きにくいせいもあろう。だが「経済制裁」が戦争に発展する例が(日本もそうだったように)数限りなく在ることを見ても、借金を苦にして自殺する事例を見ても、お金に対する心ない振る舞いが他人を死に追いやるなど常識だ。

         

        そう言えば昨今、国会でも「アベノミクスの失敗」が取り沙汰されているようだが、意外にも金融崩壊が政権の命取りになるかも知れない。

        | かまた | 時事関連 | 10:28 | comments(0) | trackbacks(0) |
        価値観の逆転は仮想現実の終焉を意味する
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          人々の誤った価値観は、真実や事実の誤認によってもたらされますが、その真実や事実の誤認は「意図的に操作され作り出された誤った視覚、聴覚、体感情報それ即ち仮想現実」によってもたらされます。

          具体的にはテレビの番組やコマーシャルで特定の物品に対して「みんな持ってる」「みんな大好き」と繰り返し連呼するだけで、それが「自分にとって必須の価値有る物」と視聴者側に感じさせることが出来、またそれと同じく特定の人物や職種、立場の人々を繰り返し持ち上げ高く評価し、さも価値有る人々あるいは権威有る人々であるかの如く謳えば、その人たちの言動は自ずと高い評価を以って受け入れられることとなるでしょう。

          このように(自然発生的にではなく)人為的に操作され演出的に作り出された「真実や事実の裏付けを持たない価値観」に覆い尽くされた状況を「仮想現実」と言うことが出来、当然ながらそれは或る特定の方向に人々(=社会)を誘引することが目的のものです。

           

          例えば今や「スマホ社会」と言っても過言ではないほどのスマホの普及率の裏側では、かなり以前からその電磁波(マイクロ波=電子レンジと同じ)による人体への悪影響が懸念され続けていますが、仮想現実の日本社会では「(総務省からして)そうした話は無いも同然」として来ました。(学者や有識者や役人の判で押されたようなテキトーな話を真に受けて仮想現実を謳歌し続ける限り、今後も死人や病人が増え続けることとなるでしょう。)

           

          それから仮想通貨の暴落に留まらず、とうとう株式市場の暴落が始まったようですが、以前から申しているように「物理的な価値の裏付けのないお金に元々信用の根拠は存在しない」のが物の道理ではないでしょうか。即ち近年の株価の高騰はそれこそ「人々を何らかの誤認に誘導することを目的とした大掛かりな仮想現実」そのものであったと言えます。この先理想的には「お金は物理的な裏付けを有する本来の価値」まで戻るべきでしょう。そして株価もそれぞれの会社の本来の価値を表わす価格であるべきでしょう。

           

          こうして現在の「仮想現実」を演出している多くの誤った事象や認識のひとつひとつが陽光に晒され風化して剥がれ落ちて行くたびに、人々の認識が自ずと是正、修正され、正しい認識に基づく価値観が新たな社会理念を形成して行くこととなるでしょう。

          それはもちろん「受動的な意味」ばかりではなく、私たちひとりひとりがそうした変化の中で「最善を尽くす」ことが求められることとなります。

          | かまた | 時事関連 | 12:13 | comments(0) | trackbacks(0) |
          76億人も76人も同じで何が悪い?
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            世界の人口は現在76億人との事だが、そこには当たり前のように暮らし向きや生活環境の地域格差や階層格差が有り、ある資料に拠れば世界の人口の概ね30%に当たる人々が「貧困状態」にあるとされている。これは例えば小学校の或る学年で25人編成のクラスが3クラス有るうちの、ほとんど丸々1クラス分が「貧困状態」という状況と同じで、ただ教室の隣り合ったお互い顔見知りの人たちと、世界中の行ったこともない国の見たこともない人たちとの違いが有るに過ぎない。数だけの話であれば「全体の30%」は到底看過できる割合とは言えない。(しかも「貧困」の目安となる生活水準の世界標準は一日当り120円〜240円付近がリミットとされていて、それ自体が日本の感覚からすると低すぎる。)

             

            例えば前述のクラスのような76人のお互い顔見知りの社会で、それぞれが自分の取り分を少しでも増やすことだけを考えたり、困窮する他人の事を「努力が足りない」だの「自己責任」だのと冷たく言い放ち見向きもしなければその後いったいどういうことになるかぐらいは誰だって想像が付くだろう。即ち76人の関係性は極限まで荒れ果て、抗争や騙し合いが絶えず、遂には死人さえ出ることになるだろう。それは今現在世界で起こっていることのミニュチュア版に他ならない。

             

            誰だってたった76人の中ではさすがに「それはまずい」と思う。故に自己主張も「チマチマしたイジメ」程度で収まっているとも言えよう。だがそれが760人だったら、7600人だったら、7万6千人だったら、そして遂には76億人の下では堂々と「己の欲望を謳歌し満喫して構わないと考えるバカ」がいる。

            先程も言ったように、同じことを76人の中でやれば死人が出るとすれば、76億人の中で更にスケールの大きなことをやれば更に多くの死人を(自分が)出していることぐらい解りそうなものだが。

             

            要は「76人の中でやれない事は76億人の中でもやってはいけない」という話だ。その中で己の欲望のみを追求すれば、(法的にどうあれ)結果として有限な資産を不当に独占することとなり、その分他人が貧しくなり追い詰められ、やがて命さえ絶たれる事になるのは明白だ。

            これは「無神経」で済まされない問題で、そこまで冷徹、もとい冷酷になれるのは「悪魔とその手下の人間」ぐらいなものだろう。

            | かまた | 時事関連 | 10:14 | comments(0) | trackbacks(0) |
            物事の本質の変質に留意すべし!
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              例えばビットコインなどの仮想通貨はそもそも「使いやすく安全安心なお金」としての役割がその「本質」であったわけですが、いつの間にか「安く買って高く売るという投機目的」の代物に変質してしまった経緯が有ります。もっともそれを言うなら株式投資自体がそうで、元々は「将来性のある会社を資金面で支援し利益の中から配当金を受け取る」という仕組みのはずが、今やそれとは全く無関係の単なる「株価の上下を利用した投機目的」という変質した認識が一般的でしょう。しかも当たり前の事ですが、建前に示されたような元々の本質こそが「健全な発想」と言え、変質したものは言うまでもなく「不健全」な方向性しか持ち得ません。例えば株式市場ならば「株価操作」、仮想通貨市場であれば「価格操作」は(実際に出来る人出来ない人を別とすれば)誰しもがそうした思いに至ることは事実でしょう。

              このように一旦「物事の変質」を許容してしまえば、それらは本質とは全く無関係の限りなく不健全でおぞましいものへと姿を変えてしまうのです。(強いて言えば名称だけが以前のままです。)因みにビットコインを始めとする仮想通貨は現在暴落の最中にあり、株価も常に暴落の不安が付きまとっています。何故でしょうか。それは「不健全さ」故であり、健全であれば有り得ないことに起因しているからです。

               

              社会に於いて変質してしまったものを挙げ連ねれば、実際切りが有りません。まず民主主義や三権分立からしてそう言えるでしょう。選挙に勝ちさえすれば数の暴力や人事権の乱用など何でも有りの様相は実際目に余るものがあります。

              メディアにあっては、NHKは政府に都合の悪い事は一切報じない「国家の洗脳装置」と化し、民放全局はもはや企業広告が主体の「ショップチャンネル」でしか有りません。(まるで膨大な量のコマーシャルの合間を縫って僅かな時間に申し訳程度の番組が流れているようにしか思えません。)

              こうした本質から逸脱して「名称しか残っていないもの」は、その不健全さ故に消滅する運命にあると言っても良いでしょう。もしそれらが盤石であるというなら「仮想通貨市場」も「株式市場」も共に盤石であって然るべきです。

               

              これからの時代、残れるものは「変質しなかったもの」だけです。

              | かまた | 時事関連 | 11:52 | comments(0) | trackbacks(0) |
              2020年までは到底持ちません。
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                ※ 本日は全編「霊的考察」ですので、信じない方、関心の持てない方はスルーして構いません。

                 

                原因結果の法則に従い、日本のあらゆる社会システムは既に内部から破壊し尽くされました。私達はこれから形骸化したあらゆるものが現実に音を立てて崩れ去る様を程なく誰彼問わず目撃する羽目に陥ります。因みにこれ自体は私達日本国民が総体として択んだ道のりであるからして全員受け入れざるを得ません。

                但し、その受け入れ方には既に個人差が生じており一律的なものでは有りませんが、それも同じく原因結果の法則に従うところのものと言えます。

                 

                即ちこれまで霊界の意を誠実に反映してきた者には明確な展望が示され、ややもすると誠実さに欠け問題のあった者には大いなる困難が待ち受け、更にはあろうことか霊界の意に対して公然と反旗を翻してきた者にとっては絶望でしかない事は想像に難く有りません。

                これらの事象に対する現時点での流動性はほぼ無く、概ね決定事項と考えて良いでしょう。それというのも既にタイムリミットを迎えており、今まで長きにわたってさんざん警鐘が打ち鳴らされ続けてきた事を考え合わせれば、霊界としてそれもやむ無しというところでしょう。

                 

                何れにせよ私達は最早2020年のオリンピックに夢を馳せている場合では有りません。それどころか今年2018年をどう乗り切るかにもっと万人が心を砕くべきではないかと思います。

                | かまた | 時事関連 | 10:53 | comments(0) | trackbacks(0) |
                目まぐるしく移り変わる世界
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                  ビットコインを中核とする仮想通貨周辺の動きなど、その最たるものでしょう。いっときは「反グローバリズムの象徴」として持ち上げられ大いに期待を寄せられたビットコインですが、そもそもの発想の出どころが米・国家安全保障局(NSA)であったことや、ビットコイン全数の97%がたった4%の人々(アドレス)の手中にあることなどが最近明らかにされてきた事により、その評価も著しい変化を余儀なくされているように思います。

                   

                  またAIやロボット技術の著しい進歩は、もはや全自動運転車(ロボットカー)なども実現可能としていますが、その際絶対にやってはいけない事が有ります。それは「自己保全プログラムの搭載」です。

                  これは人間で言えば「防衛本能」に相当するもので、自我の根源となり得るものと考えて良いでしょう。もしロボットが「自己保全」に終始するなら燃料補給やメンテナンスを自前で行なうばかりか、(学習の結果)最終的には人間はスイッチも切らせてもらえなくなり、もし切ろうとすればロボットから「敵」と見做されるに違い有りません。

                  科学者は「考えもなく核爆弾を作ってしまうような迂闊な連中」でもあるので、今度はロボットにどんな「悪の因子」を埋め込んでしまうやも知れません。(このことは既に過去記事「鉄腕アトム」と「アルファ碁の話」で警鐘を鳴らしています。)

                  このように如何に目まぐるしくとも、物事のポイントだけはキチッと押さえて行かなければなりません。

                   

                  そう言えばここ地元八王子では相変わらずポスターを良く見かけるのですが、テレビではすっかりご無沙汰となってしまった(元内閣副官房長官)萩生田光一先生は、無事に沈没船から避難出来たのでしょうか。よもや船内に取り残されていない事を地元民として願うばかりです。(ちょうど1年前までは「飛ぶ鳥を落とす勢い」とも思えたのですが。)

                   

                  このようにして、また1年後には世界は思いも依らない事態となっていることでしょう。

                  | かまた | 時事関連 | 10:34 | comments(0) | trackbacks(0) |
                  自動運転レベルの向上と安全性の向上は別物?
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                    デンソー アドバンストセーフティ事業部の責任者自らがそう言っているのだから間違いない。

                    また自動運転車は安全どころかネットワークに常時接続された状態が必須とされるため、それ自体が「サイバー攻撃の脅威」に晒される事となり、その対策が不可欠とのこと。

                    しかし現時点では自動運転技術の進歩に対してセキュリティ対策が追いついていないのが実情で、相応のレベルのセキュリティシステムの実装は2021年頃になるとのこと。

                     

                    英国の保険会社であるAdrian Fluxによれば「自動運転車の新たなリスク」は以下の5つとなる。(保険会社の言うリスクとは単なる不具合の話ではなく、無論「事故(=保障)のリスク」という意味だ。)

                     

                    (1)ハッキング行為が原因の損失

                    (2)ソフトウエアのアップデートや修正処理の失敗が原因の損失

                    (3)衛星の障害や停電に基づくナビゲーションシステムへの影響

                    (4)各種自動運転ソフトの障害

                    (5)オーバーライドの失敗が原因の損失(オーバーライドは一般に自動運転から手動運転への切り替えを指す)

                     

                    まさに「走るコンピューター」と言って良いほどネットワークとソフトウェアに依存しているが、違いはそれが机の上に置かれているものではなく、時速何十キロで公道を走るものであることだ。(それで「同程度のリスク」と言われても到底納得出来るものではない)

                    真っ当な感覚であればこのような「未知のリスクを抱えた代物」は、よほど安全性が確保されない限り商品化されないはずだが、昨今の業界の「前のめり」な姿勢を見る限りそうとも言えないような気がする。

                    少なくとも個人的には当分の間お断りだ。

                     

                    そう言えばNTT東日本のADSLサービスが2023年1月で終了とのことで、2021年になったらそろそろ光ケーブルを考えても良いかも知れない。(まだ3年も先だ。物事は万事そんなペースで調度良いと思っている。)

                    | かまた | 時事関連 | 12:31 | comments(0) | trackbacks(0) |
                    仮想通貨の問題について
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                      世間ではコインチェックの不正アクセスによる580億円流出事件が大きく取り上げられているようですが、当ブログでは今年の1月11日の記事「お金の問題」で(個々人のの自由とは言いながらも)それとなく警鐘を鳴らしていたつもりです。以下一部抜粋して再掲します。

                       

                      (再掲ここから)

                       

                      今年は年初から株価が大幅な伸びを示し、また仮想通貨の代表格であるビットコインの暴騰振りに注目が集まっています。確かにそれが「見た目の結果」には違い有りませんが、方や今一つその「論理的根拠」が定かでは有りません。(それぞれに諸説様々有りますが、少なくとも私には理解出来ていません。)

                      こんな時、人間には2つの選択肢が在ると思われます。

                      ひとつは「論拠が(自分の中で)明らかになってから判断する」というもの。

                      もうひとつは「(論拠は二の次にして)時節に乗り遅れないよう素早く跳び付く」というもの。

                       

                      何に限らず「商品リスク」は売り手が喧伝するものではなく、買い手が「調べる」ものだと思います。

                       

                      (再掲ここまで)

                       

                      つまり重要なことは(お金に限らず)物事は「論拠が(自分の中で)明らかになってから判断する」ということで、それについては「カレイドスコープ」の最新の記事が専門的且つたいへん示唆に富んだものとなっているので一読をお薦めします。

                      記事はこちら→ http://kaleido11.blog111.fc2.com/blog-entry-5390.html

                       

                      むずかしい話はさておき、人間が生きるために必要なものは(メンタル以外のものは)全て物理的な「物資」であって、その調達方法は(直接採集以外は)どう考えようとも「物々交換」が基本であり、そもそも価値の基軸となる「物」が存在しないことには始まりません。それを思えばぎりぎり「(ゴールドの代用である)兌換通貨」までが論理的リミットと言わざるを得ず、いわゆる「通貨」と現物の関係性が希薄になればなるほど通貨自体の信頼性が損なわれて行くのは当然と思われます。

                      故に「不換紙幣」の元々の物理的価値は使われている紙の価値でしかなく、デジタルデータである「仮想通貨」に至っては元々の物理的価値は「ゼロ」でしかないというのが正しい答えで、それ以外の付加価値については全て「人為的操作」によるものであって、そこに悪意の介在がないなどといったい誰が言い切れるのでしょうか。

                       

                      私は「お金の話」は子どもでも解るシンプルな仕組みで再構築すべきだと思っています。

                      | かまた | 時事関連 | 11:44 | comments(0) | trackbacks(0) |
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